多摩電子工業、準固体電池のモバイルバッテリー3機種を発売

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多摩電子工業は2026年8月18日、準固体リチウムイオン電池を採用したモバイルバッテリー3機種(全6SKU)を発表しました。10,000mAhのTLP158UC、15,000mAhのTLP159UC、20,000mAhのTLP160UCで、いずれもブラックとホワイトの2色展開です。

最大67W出力のモデルがあり、スマートフォンだけでなくノートPCの充電も想定されています。

3機種のスペック

型番 容量 最大出力 重量 サイズ 参考価格(税込)
TLP158UCK/UCW 10,000mAh PD45W 約228g 約71×120×18mm 7,980円
TLP159UCK/UCW 15,000mAh PD67W 約322g 約71×130×26mm 10,800円
TLP160UCK/UCW 20,000mAh PD67W 約399g 約71×130×34mm 12,800円

末尾がKのものがブラック、Wがホワイトです。3機種とも幅は約71mmで揃えられており、容量が増えるぶん厚みと高さが増える構成になっています。

準固体電池とは

一般的なリチウムイオン電池は、電気を運ぶ電解質に液体を使っています。同社によると、今回の3機種は電解質に難燃性のゲル素材を用いており、従来の液体電解質と比べて発火のリスクを下げているとしています。充放電の繰り返しは約2,000回に対応します。

一般的なリチウムイオン電池のサイクル寿命は約500回とされることが多いので、公表値どおりであれば4倍ほど長く使える計算です。ただしこれらはいずれもメーカーの公表値で、第三者機関による検証結果ではありません。

「準固体」「半固体」はメーカーによって呼び方が分かれますが、電解質の流動性を抑えるという考え方は共通です。仕組みの詳細は安全なモバイルバッテリーの選び方|半固体電池と発火対策で解説しています。

容量別に選ぶなら

TLP158UCK(10,000mAh/PD45W)

  • 容量・重量:10,000mAh/約228g
  • 最大出力:PD45W
  • サイズ:約71×120×18mm
  • 参考価格:7,980円(税込)

スマホ約2回分の定番容量に、45W出力を組み合わせたモデルです。タブレットや軽量ノートPCも充電したい人に向きます。日常的に持ち歩くなら、この3機種ではこれが現実的な重さです。

多摩電子工業 準固体モバイルバッテリー 10000mAh PD45W TLP158UCK
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TLP159UCK(15,000mAh/PD67W)

  • 容量・重量:15,000mAh/約322g
  • 最大出力:PD67W
  • サイズ:約71×130×26mm
  • 参考価格:10,800円(税込)

10,000mAhでは足りないが20,000mAhは重い、という場合の中間を埋めるモデルです。67W出力なので多くのノートPCを充電できます。この容量帯を出しているメーカーは多くありません。

多摩電子工業 準固体モバイルバッテリー 15000mAh PD67W TLP159UCK
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TLP160UCK(20,000mAh/PD67W)

  • 容量・重量:20,000mAh/約399g
  • 最大出力:PD67W
  • サイズ:約71×130×34mm
  • 参考価格:12,800円(税込)

スマホ約4回分。出張や防災用に鞄へ入れておく使い方が中心になります。約399gあるので、毎日持ち歩くには重いことは押さえておいてください。

多摩電子工業 準固体モバイルバッテリー 20000mAh PD67W TLP160UCK
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飛行機に持ち込めるか

3機種とも100Wh未満(20,000mAhでも3.7V換算で約74Wh)なので、容量の面では機内に持ち込めます。ただしモバイルバッテリーの持ち込みは2個までで、機内での充電・給電は禁止されています。詳しくはモバイルバッテリーは飛行機に持ち込める?2026年新ルール解説をご覧ください。

まとめ

  • 多摩電子工業が準固体電池採用の3機種(10,000/15,000/20,000mAh)を発表
  • 参考価格は税込7,980円/10,800円/12,800円
  • 15,000mAhと20,000mAhはPD67W対応でノートPCも充電可能
  • 難燃性ゲル電解質、充放電約2,000回(いずれもメーカー公表値)

準固体・半固体モデルは2026年に入って各社から出揃っています。他メーカーと比べたい場合は【2026年】発火しにくいモバイルバッテリー14選をご覧ください。なお、電池の種類が何であれPSEマークの確認は必要です(PSEマークとは?)。

参考資料

スペック・価格はメーカーの公表値です(確認日:2026年9月14日)。安全性に関する説明は同社によるもので、第三者機関の検証ではありません。実売価格は変動します。